組織変革支援
教育研修で個々の人材価値を高めても、組織そのものに人を育てる文化とプロセスがなければ、その努力は水泡に帰してしまいます。
その意味で、人材育成と組織変革とは表裏一体の関係にあります。どちらが欠けても、人事マネジメントが経営目的達成に資することはないでしょう。
ソフィアコンサルティングでは、多角的な組織診断、組織開発プログラムを活用して、組織の真の課題を見極め、組織体質の強化を通じて経営戦略達成を強力にサポートいたします。
トータル組織アセスメント
組織の形式的な機能や業績については日頃から評価を怠らない企業でも、組織体質面の課題が客観的に把握されているケースは少なくありません。
組織アセスメントは、いわば組織としての“振り返り”（※リフレクション）であり、組織力を高める（※組織が学習する）上での重要な契機です。
組織の戦う力＝組織モラールを、モラール調査、インタビュー調査、人材アセスメントを組み合わせて総合的に診断・分析していきます。
モラール調査だけの単独実施もできます。
トータル組織アセスメントの構成
- 組織と人材各層の現状をトータルに調査し、組織の中軸となっている価値（＝組織バリュー）と改善課題を見極める。
- サーベイ（＝調査票）方式と直接インタビューとを併用し、相互の弱点を補完しながら進める。
調査・診断プロセス
調査・診断・報告は、御社との緊密なコミュニケーションの下、迅速に実施します。
労働時間マネジメント改革
労働時間マネジメントの改革＝労働時間問題の克服は、単に労務課題としてではなく、ワークスタイルと組織の変革課題として捉えることが必要です。
→本課題に関する詳細は、プロポーザル「タイムマネジメントの変革」を参照して下さい。
労働時間マネジメント改革支援においては、主に次のようなご支援が可能です。
| 1. | 労働時間に関わる諸問題のトータルな調査・分析→関連図表(労働時間増大要因分析例) | |
| 2. | 労働時間問題に関わる組織課題の把握 | |
| 3. | 問題把握及び解決プロジェクトの構想立案→関連図表(対策プロジェクトの2つの進め方比較) | |
| 4. | 社内プロジェクト運営のファシリテート | |
| 5. | 問題解決施策体系・ビジョンの立案→関連図表(労働時間問題対策のフレーム) | |
| 6. | 以上に関わる経営提言 | |
| 7. | 労働時間問題に関する管理職・社員教育→関連図表(労働時間マネジメント研修) |
とりわけ、従来型の労務施策としての取組の限界を克服するため、組織学習プロセスを活用したサポートに特徴があります。
労働時間増大要因分析例
対策プロジェクトの2つの進め方比較
プロジェクトマネジメントには、要因分析による本社主導の方法と、組織学習による方法がある。
労働時間問題対策のフレーム（例）
労働時間マネジメント研修（※構成例）
| 研修テーマ | 詳細項目 | |
|---|---|---|
| ?. | 労働時間問題の 全体像と背景 |
■ 労働時間管理把握の視点 |
| ■ 簡易討議1：当社における労働時間問題とは？ | ||
| ■ 経済、社会、文化環境の変化、成果主義等内部マネジメントの変化 | ||
| ■ 環境変化の組織への影響 | ||
| ?． | 労働時間管理を 巡る法体系 |
■ 労働時間管理関係の基礎法令知識 |
| ■ 近年の法改正状況 | ||
| ■ 簡易討議2：労働時間法制の変化は自社にどう関係しているか？ | ||
| ■ 最新法令検討状況と主要論点 | ||
| ?． | 労働時間問題の 認識共有 |
■ グループ別セッション：労働時間問題に関する問題認識共有 |
| ■ アクションラーニングの概要説明 | ||
| ■ 労働時間と“成果”との関係 | ||
| ■ ワークライフバランス論等の検証 | ||
| ■ 「働き方」と組織マネジメント変革への視点 | ||
| ■ グループ別セッション：当社における労働時間問題の解決策 | ||
| ?． | 労働時間問題への 対応の進め方 |
■ 問題解決への２つのルート |
| ■ “要因分析”を軸にした本社主導型プロジェクト | ||
| ■ “組織学習”を軸にした、組織統合型プロジェクト | ||
| ■ 要因分析フレーム事例の紹介 | ||
| ■ 組織学習フレーム事例の紹介 | ||
→関連記事『労働時間適正管理のポイント』