メンタリングによる人材育成と組織変革の進め方 ※本セミナーは終了しています。
〜アクションラーニングを活用した人材育成型メンタリングプログラム〜                【今後のセミナー予定】はこちら

人材需要に逼迫感が増し、2007年問題を間近に控えた今日、人材育成戦略の成否は、企業の競争力を左右するキーファクターとなっています。
近年大手企業での不祥事や大事故が相次ぐ中、人を育てる取り組みの重要性が再認識されています。ただ、人を育てるといっても、業績・成果本位のマネジメントを展開してきた組織では、その土壌そのものが損なわれているケースも少なくありません。人材育成の決め手を探しあぐねている企業が多いのではないでしょうか。
コンピテンシー(※競争の要となる能力)はどうすれば身に付き伸びるのか。長年培われた技能をどうすれば若年層へ継承できるのか。成長へのモチベーションはどうすれば高まるのか。人材育成をめぐる課題は、定説が存在しないことばかりです。
本セミナーは、多くのコンサルティング実績に基づき、能力の中の“暗黙知”と呼ばれる階層に注目しながら、メンタリング、アクションラーニング等最新の人材育成ノウハウを、豊富な演習と企業導入事例を交えて分かりやすくご紹介していきます。

セミナーの具体的内容

1.競争力確保のために“学習”の視点

  • 暗黙知を育てる!〜組織体質強化と企業価値向上のカギ
  • コンピテンシーとは?〜スキル、ナレッジ、テクニック、「職能」とどう違うのか?
  • コンピテンシーと“暗黙知”の関係
  • “暗黙知の継承”とは?〜失われた伝統的価値の再生
  • “知識”と“学習”の関係見直し
    • 演習1:簡易討議・“自社における人材育成課題は?”

2.人材育成をめぐる環境の変化

  • 学習は何によって阻害され、そして何によって促進するか?
  • 「失われた10年」の経過〜過去と現在で何が変わったのか〜
  • 企業現場で起こっていること〜「サービス残業」「重大事故」は何故起こるのか?
  • 今日的状況が人材育成に与えている影響
  • 成果主義では人材育成は進まない!〜その理由と事情〜

3.メンタリングを活用した人材育成戦略

  • 能力とその育成策との関係
  • “暗黙知”(≒コンピテンシー)開発への挑戦
  • コンピテンシー向上のための“循環型学習サイクル”
  • 育成効果の測定と検証
    • 事例1:先行企業事例の学習成果
  • 組織体質強化と人材開発との関係

4.暗黙知継承としてのメンタリング

  • メンタリングとは?(メンターとメンティー、コーディネーター)
  • メンタリングの基本プロセス
  • コーチング基本テクニックの活用
    • 演習2:“ラポール”(=信頼関係)構築の実践
  • メンタリングと各種育成技法との関係
    • 演習3:メンタリングの実践イメージ
  • メンタリングのプログラム化
    • 事例2:先行企業事例のプログラム化事例

5.組織学習への展開

  • 従来型学習技法の課題
  • アクションラーニングの活用
    • 演習4:アクションラーニングセッション
  • 学習へのコミットメントの確保
  • 組織的展開と定着のための仕掛け
  • 個人学習と組織学習(チームビルディング)
  • メンター(=指導者)の学習・成長の必要性
    • 事例3:組織学習のプログラム化事例

6.人材育成と学習の新しいビジョン

  • 組織とマネジメントの変革:ラーニング・オーガニゼーションとは?
  • 成長と育成が、ビジネスモデルを強化する!
  • まとめ

尚、内容構成は予定であり一部変更することがあります。

開催日程等

■開催スケジュール
平成19年6月8日(金)10:00〜17:00
■場 所
ソフィアコンサルティング株式会社 本社 →アクセス
※会場は、変更することがあります。
■講 師
ソフィアコンサルティング株式会社 代表取締役社長 田添忠彦 →プロフィール
■定 員
16社(※1社からの複数名ご参加についてはご相談下さい)
お申し込み社少数の場合は中止することがありますが、その場合にはご要望に応じて弊社コンサルタントが個別にご相談に伺います。
定員に達し次第、締め切ります。
■参加料
総額:31,500円(※消費税、資料代、昼食代含む)
■セミナーの主対象
企業・官公庁の人事担当役員、人事・人材開発部門の責任者及び企画担当者の皆様
特に、メンタリング等人材育成策の活用をこれから始めようとされている企業の方、人材育成の効果が十分に挙がらずお悩みの企業の方
ご同業の方はご参加をお断りすることがありますので、予めご了承下さい。

セミナーの進め方

■レクチャーに加え、コンサルティング事例に基づく豊富な資料をご提供いたします。

■セミナー終了後、学習成果を自社のマネジメント改革に生かせるようにすることを目指します。

■セミナー終了後には、ご希望に応じて個別に意見交換、ご相談を行います。

お問い合せ

■お電話:03-5848-8830

■メール:inquiry@philosophia.co.jp